データセンターへの需要は、パンデミック下の職場環境に後押しされ、インターネット対応テレビなどのスマートデバイスに促され、さらにデジタル情報の形や規模の変化によって増え続けている。テクノロジー業界で出遅れは長続きせず、各社は変化する環境への適応を急いでいる。2021年が終わりを迎えるなか、データエコノミーが飽くなき消費者の需要をどう満たすのか、新年にその兆しを探る。
現状を簡単に振り返る
2021年は、2020年からの反発の年となった。2020年にはインフラへの支出が10％抑制されていた。これは、パンデミックによって業界全体でキャッシュフローが不足したためだ。需要はあった。資金がなかったのだ。
デジタルインフラに関する2021年のレポートで、不動産アナリストのCBREは、新たなデータ施設の着工件数が前年比42％増となり、データセンター事業者は複数の大規模な土地を購入し、次の開発段階に備えていたと明らかにした。Northern VirginiaとDallas/Ft. Worthでは在庫が目覚ましく増加し、2015年以降の在庫拡大率は225％を超えた。驚くべきことに、これはSilicon Valleyの成長率のほぼ2倍にあたる。しかし、データセンターはカリフォルニア州ベイエリアの一部の郵便番号地域だけを満たそうとしているのではない。米国はエッジコンピューティング市場の成長が著しい場所となっており、データセンターを可能な限り消費地点に近づけている。
新たなデータセンターのトレンド
世界の一部ではロックダウンやリモートワーク環境に逆戻りする一方、対面勤務やキャンパスでの通常業務を再開した地域もある。前者の影響は今なお、データが消費者に届く方法の変化を加速させている。Big Techが追随しようとしている方法をいくつか紹介しよう。
1. 自動化
コールドストレージのデータテープを自動回収するロボットから、巡回警備ロボットまで、施設の周囲に安全な境界を維持する自動化がデータセンターに導入されつつある。実際、多くの分野ですでに導入済みだ。パンデミックによって生じたリモートワークの慣性の一部が、データセンターにロボットを導入する機会を生み出しており、この分野で実験する態勢や意欲をBig Techほど備えた企業はほとんどない。
実際、IBMはRoomba掃除機を使った実験を行い、ロボットにデータセンターの温度や湿度を測定するセンサーを搭載した。AOLは数年前、人員をまったく置かずに稼働する小規模なデータセンターを作ったと主張した。Googleは産業用ロボットを導入し、廃棄対象のハードディスクを破壊する作業を自動化し、人間よりも速いペースで処理した。
データセンターの規模が拡大するにつれ、管理が必要なハードウェアとソフトウェアの総量は、人間のスタッフの能力をはるかに上回るだろう。短期的には、ロボットが不足分を補い、人間の道具箱に加わる新たなツールとなる可能性がある。長期的には、完全自動化されたサーバーセンターがより高い温度で稼働し、冷却コストと運用コストを削減できるかもしれない。
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2. ハイパースケーラビリティ
ハイパースケールデータセンターは、大企業やAWS、Microsoft Azure、Google Cloudなどのクラウド・ホスティングプロバイダーが抱えるビッグデータのニーズを満たすために登場した。小売向けデータセンターとは異なり、ハイパースケールセンターは通常、1社の顧客を収容する。そのため、Amazon、Google、Microsoftがハイパースケール市場全体の50％を占めているのも理解できる。単一の顧客のニーズに集中することで、施設全体にデータを配分し、CPU負荷の高い高需要データを適切な温度管理を行う環境ゾーンに配置できる。
ワークロードもサーバー間でより効率的に均衡化でき、発熱を分散したり、エネルギーをより効率的かつ確実に配分したりできる。名称に惑わされてはいけない。こうしたセンターは規模で定義されるわけではない。ハイパースケールデータセンターは、単一の顧客が施設の床面積とリソースを最大限に利用することによって定義される。
Amazonは、倉庫からトラック輸送まで、サプライチェーンの物流要素をすべて垂直統合したことで大きな話題を呼んだ。今度はそれを1と0についても繰り返し、AWS製品群向けに独自のハイパースケールデータセンターを構築している。そして同社だけではない。2022年までのハイパースケール建設について、業界全体で成長が見込まれており、特に中国で顕著だ。
3. 持続可能性
「グリーン化」は、業界の流行語にすぎないわけではない。Microsoftは、最終的に2030年までにカーボンネガティブを実現することを目指して、積極的な持続可能性イニシアチブを打ち出している。これには、エネルギー生産から水の使用量まで、あらゆる側面を検討する多面的なアプローチが必要になる。またMicrosoftは再生可能エネルギーによる100％の電力供給を目指しているが、風力や太陽光の変動に備えるため、現地に大量のエネルギー貯蔵設備がなければ、その戦略は実現できない。一部のデータセンターではすでに、Teslaなどの企業が提供する大容量の実験用バッテリーを設置して、こうした対策を実施している。データセンター所有者の中には、環境への影響について他社よりも透明性の高い企業もあるが、多くは被害の削減と「グリーン化」に向けて前向きな姿勢を採用している。
4. エッジコンピューティング
製造業者、エネルギー企業、電気自動車、消費者など、さまざまな主体がエッジコンピューティングへの需要増を牽引している。ハイパースケールデータセンターとは対照的に、エッジ市場に対応するには、事業者はより小規模で分散型になる必要がある。
Dellなど一部の企業は、マイクロモジュラーデータセンター（MMDC）の登場によって、この方向性を極限まで推し進めている。これは、一度に1社の顧客のニーズに対応するよう設計された、小型で持ち運び可能な完全自己完結型のデータセンターだ。多くの場合、冷却装置、電源、バックアップ用ハードウェアを内蔵しており、企業のデータセンター需要に対するターンキーソリューションとなる。どのようなソリューションにも言えることだが、MMDCは用途に応じて費用対効果の高い最適な領域を占める。こうした技術によって、エッジはますます身近になっている。
5. セキュリティの強化
ワシントンD.C.は長年にわたり、政府職員や各国政府に対し、ハードウェアに組み込まれたプライバシーとセキュリティ上の脅威の危険性を警告してきた。サイバー脅威が広がり、攻撃者が情報の宝庫ともいえるデータセンターを狙い続けるなか、こうしたセンターは危機にさらされ、対策に乗り出している。
Googleは数年前、データセンターにチップレベルのセキュリティを導入し、2019年にはこのプロジェクトをオープンソース化して、業界全体に同種のセキュリティ対策を提供した。Project OpenTitanと名付けられたこの取り組みは、チップレベルで最大限の透明性とセキュリティを実現するとともに、チップの起動時に毎回メモリー改ざんを自己検査する機能なども追加することを目指している。GoogleはWestern DigitalやSeagateなどのデータ大手と提携し、標準の策定と、2022年以降にわたる技術の展開を進めている。
6. 健全な競争
テクノロジー業界は、生き残るか沈むかの世界だ。Intelほど泳ぎ方を心得ている企業はほとんどない。サーバー向けCPU市場は歴史的にチップメーカーの牙城だったが、AMDとFacebookの親会社Metaとの最近の取引によって、最大の競合相手は市場の取り分を増やしている。チップ技術の着実な進歩だけがこの取引の要因ではない。世界的なチップ不足のなかでAMD製ハードウェアの相対的な入手しやすさも大きく関係している。しかし、AMDとIntelの対立は昔から続く物語であり、今後も長く続くだろう。一方、NVIDIAも独自の動きを見せ、初のデータセンター向けCPUであるARMベースのチップ「Grace」で市場に参入している。もちろん、競争がどう展開するのかが見えてくるのは2022年を大きく過ぎてからになるだろう。
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