ここ数年におけるモノのインターネット（IoT）の指数関数的な成長は、まさに驚異的だった。IoTデバイスの数は、2025年までに驚異的な750億台に達すると推定されている。また、2023年時点で世界のIoT支出は1.1兆米ドルに達すると予測されている。しかし、前年比でIoTへの支出が増え続け、各業界でIoTの利用が広がる一方、IoTの普及を妨げる課題もいくつか存在する。
この記事では、IoT導入が直面する課題と、それらを克服する最善の方法を取り上げる。
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セキュリティの問題
IoTデバイスに関する第一の、そして最大の問題はセキュリティだ。接続されたデバイスが1台増えるごとに、ハッカーが侵入し、ネットワーク全体をダウンさせる可能性のある経路が1つ増える。
例えば2016年、ハッカーは分散型サービス拒否（DDoS）攻撃を仕掛け、Amazon、CNN、PayPal、Reddit、Netflix、NYTimes、Twitterなどの著名企業を標的にした。この攻撃には数百万のIPアドレスが関与しており、IoTデバイスを安全に保護しなかった場合にさらされる危険性を浮き彫りにしている。
IoTデバイスに脆弱性が生じる要因はいくつかある。最も一般的なものは次の通りだ。
- IT担当者が、IoTデバイスに設定された初期パスワードを変更しない。こうした脆弱で推測しやすいパスワードが、ハッカーによるIoT環境の侵害を容易にしている。
- IoT機器は計算能力が限られているため、脆弱性の影響を受けやすい。
- 安全でないインターフェースや古いコンポーネントを使用すると、攻撃対象領域が広がる。
- IoTデバイスのエンドユーザーはセキュリティ衛生の意識が低く、デバイスを危険にさらしている。
IoTデバイスを安全にするためのベストプラクティスには、次のようなものがある。
- 定期的にパッチを適用し、脆弱性を確認する。
- 情報を暗号化する。
- 可能な限り多要素認証（MFA）を利用する。
- パッチを常に最新の状態に保つ。
- 工場出荷時の初期パスワードを強力なパスワードに変更する。
- 頻繁に監査を実施する。
相互運用性
相互運用性とは、コンピューターシステム同士が容易に接続し、データを交換できる能力のことだ。当然ながら、相互運用性が欠けていると、デバイス同士が連携したりデータを共有したりできず、組織がIoTから実行可能な洞察を引き出す際の障壁となる。
McKinseyは最新のIoTに関する包括的なレポートで、IoTの状況を「分断された独自仕様のサプライヤー固有エコシステムが支配する」「塀で囲まれた庭」のようなエコシステムと表現している。同じレポートでは、相互運用性が平均でIoTデバイスの40％に求められ、環境によっては60％にも及ぶと述べている。
明らかなことがある。IoTには異なるテクノロジーを接続する能力がなければ、組織はIoTの導入拡大によって実現できる、ビジネス目標達成に向けた価値を引き出せない。しかし、言うは易く行うは難しだ。
それぞれが独自のテクノロジーを持つIoTデバイスが広く使われているため、連携は難しくなる。そして、それが統合における最大の障害だ。IoTデバイス向けの共通フレームワークがあれば助けになるが、そうしたものを見つけるのは難しい。
それでもメーカーは、IoTデバイスを次の方法で相互運用可能にできる。
- 複数のプロトコルに対応するデバイスをサポートする。
- 相互運用性を考慮してIoTの導入環境を設計する。
- オープンソースの開発プロトコルを採用し、異なるユーザーアプリケーション間の統合を促進する。
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IoTに対する規制の不足
数百、数千に及ぶIoTデバイスが利用可能になったことで、IoTの大規模な導入が可能になった。しかし、すべてのデバイスを追跡してコンプライアンスを確認するのは難しい。拡大を続けるIoTの状況を管理するため、各国政府は企業がIoTテクノロジーを管理する際の指針となる規制を導入している。
その例をいくつか挙げる。
- 2020年IoTサイバーセキュリティ改善法は、連邦政府が所有するIoTデバイスのセキュリティ基準を定めている。
- オレゴン州やカリフォルニア州などは、IoTサイバーセキュリティ法を制定している。
- EUは、消費者向けIoT製品を対象とするETSI EN 303 645 V2.1.1を導入している。
- シンガポールは、ベンダーやエンドユーザーがIoTシステムを安全に保護できるよう、IoTサイバーセキュリティガイドを発行している。
しかし、これらすべての法律があるにもかかわらず、世界中のIoTデバイスに適用できる普遍的な基準はいまだ存在しない。したがって、明確なルールが整備されるまでは、開発者とメーカーが独自のポリシーを策定しなければならない。そのためには、次のような取り組みができる。
- 安全なプライバシーポリシーを策定する。
- ネットワークのセキュリティ上の欠陥を特定し、高度な保護ツールを導入する。
- 定期的に監査を実施する。
- IoTコンプライアンス方針について従業員を教育する。
- Zigbee、Z-wave、IEEE 802.11ahなどのIoTプロトコルを採用する。
- 公開鍵基盤（PKI）技術を利用して、保存中および転送中のデータを安全に暗号化する。
接続性の問題
IoTの接続性とは、センサー、デバイス、アプリ、ユーザーインターフェースなど、IoTシステムのさまざまなコンポーネントが相互に通信する仕組みを指す。これらすべての要素間の良好な接続性は、デバイスやセンサー、アプリから別のデバイスやセンサー、アプリへシームレスに移行するために不可欠だ。
Inmarsatの調査によると、企業の75％が接続性の問題によりIoTプロジェクトの開始に苦労している。そのため、IoT関連企業は接続性プロバイダーを十分に精査し、実績のあるプロバイダーを選ぶ必要がある。
McKinseyは、IoTシステム間の接続性を高めるため、次の対策を提案している。
- 単一のプラットフォームを通じてグローバルなカバレッジを提供する単一の移動体通信事業者（MNO）または仮想移動体通信事業者（MVNO）と契約する。この方法により、複数のネットワーク事業者を利用することに伴う複雑さを軽減できる。
- インテリジェントなモバイル切り替えとプラットフォーム切り替えを有効にする。インテリジェントなモバイル切り替えにより、IoTデバイスはあるMNOまたはMVNOから別の事業者へシームレスに切り替えられる。一方、インテリジェントなプラットフォーム切り替えでは、データ伝送の要件に応じて、デバイスを「免許不要、セルラー、モバイルの各プラットフォーム」間でシームレスに移行できる。これらは新しいテクノロジーで、まだ初期段階にあるものの、大きく普及する可能性を秘めている。
- 自社の業界に関する専門知識を持ち、必要に応じてカスタマイズしたプランを提供できるベンダーを選ぶ。
IoTデバイス管理
IoTシステムが直面するもう1つの課題が、IoTデバイスの管理だ。IoTの導入環境を構築した後は、デバイスの健全性やその他のパラメーターを定期的に監視しなければならない。IoT環境全体を適切に機能させるには、効果的なIoTデバイス管理が必要なのは間違いないが, 、実行は難しい。
1つの組織で数千台に及ぶ可能性のある大量のデバイスを保守するのは難しい。センサー、アクチュエーター、ゲートウェイ、データセンター、クラウドから成るIoTアーキテクチャ全体を考慮すれば、なおさらだ。監視と管理は難しいどころか、不可能に近い。
それでも、課題を回避し、すべてのIoT導入環境に関するリアルタイム情報を得る方法はある。
- 大半のソフトウェアと統合でき、広大な地域に分散するデバイスを監視できる、堅牢なデバイス管理ソフトウェアを利用する。
- デバイスの健全性を能動的に監視し、デバイス群の状態をリアルタイムで更新できる、効果的なダッシュボードを導入する。
- バッテリー寿命を最適化できるネットワークとデバイスを選ぶ。
IoT人材のスキルギャップ
IoT分野のスキルギャップは現実に存在する。IoT World Todayの2020年IoT導入調査によると、回答者の45％が、IoT導入における最大の障壁はスキルを持つIoT人材の確保だと感じている。IoTは比較的新しい分野であり、すべてのIoT専門家がこの分野で活動するために必要なスキルを備えているわけではないため、これは当然ともいえる。
IoTのスキルギャップ問題に対処する最善の方法は、従業員のスキルを高め、研修プログラムを提供することだ。結局のところ、現在の従業員はIoTの世界の進展に歩調を合わせる必要があり、そのためには最新情報を把握し続けなければならない。
社内チームを支援するだけでなく、IoT分野に詳しく、適切な指導を提供できる外部組織と提携することもできる。さらに採用時には、必要なスキルを持ち、新しいテクノロジーにすぐ適応できる候補者を探すとよい。